【IKEA】で「プラスチックの食器」を買いました。

こんにちは、TMです。IKEA（以下イケア）といえば、家具や食器などを販売し、北欧のモダンなデザインとお手頃な価格で有名です。さらに、環境に配慮した取り組みも注目したいところです。

そんなイケアでTMは、食器「KALAS（カラース）」を購入しました。「KALAS（カラース）」の素材は、割れない無害のプラスチックです。添加物は使用していないので、小さなお子さんから大人まで、安心して使えます。何度も繰り返し使えるので、意識して使えば、使い捨ての食器を大幅に減らすことができます。

そんな「KALAS（カラース）」は、カラフルで、衝撃に強く、キズが付きにくく、持ちやすい食器なので、小さなお子さんも使いやすいです。実際に「KALAS（カラース）」を落としたり、こぼしたりして、テーブルの上を散らかしながら、子どもたちが自分で上手に食べることを学ぶこともできるとイケアでは、宣伝しています。

今回は、イケアの「KALAS（カラース）」についてのご報告です。

BPA（ビスフェノールA）の不使用
イケアの「プラスチック」への取り組み
リサイクルプラスチックと再生可能プラスチックのみを使用
使い捨てプラスチックを廃止
清潔で安全
「KALAS（カラース）」

BPA（ビスフェノールA）の不使用

イケアではキッズ（0～7歳）用のプラスチック製品と、食品に接触するすべての製品に対し、BPA（ビスフェノールA）の使用を禁止しています。イケアは、2006年にBPAを段階的に廃止しています。

イケアではすべての製品で、フタル酸類の使用に関する厳しい要求事項を設けています。子ども向け製品や食品に接触する製品については、フタル酸類の使用を全面的に禁止しています。

製品の安全に取り組んでいるので、安心して使うことができます。

イケアの「プラスチック」への取り組み

プラスチックは、膨大な数のイケア商品の主要原材料として、塗装やフォイルといった表面材から、ネジや棚板のダボに至るまで、多様な用途に使用されています。
世界中で使われている「プラスチック」は、強固で軽く、耐久性と汎用性に優れている反面、プラスチックが環境に与える影響は大きく社会問題となっています。

そこでイケアは、サーキュラー（循環型）ビジネスを拡大し、バージン資源である原油を使用しないようにするため、ホームファニッシング製品のすべてのプラスチックを、再生可能な素材やリサイクル可能な素材からつくったプラスチックに変更する取り組みを行っているそうです。

この取り組みは、2030年までにすべてのイケア製品に、リサイクルまたは再生可能素材を使用することを目指しています。

無限にある資源はないですし、循環型社会はこれからのテーマです。すばらしい取り組みだと、思います。

リサイクルプラスチックと再生可能プラスチックのみを使用

プラスチックのほとんどは、再生不可能な化石資源である石油やガスからつくられます。貴重な資源は再生されず、使い続けるといつか枯渇してしまいます。イケアは、2030年までにイケアの製品に使用するすべてのプラスチックを再生可能な素材またはリサイクル素材にするという目標を掲げています。
再生可能プラスチックは、植物油やトウモロコシ、小麦、サトウキビなどからつくられます。
また、プラスチックをリサイクルすることで、最終的に埋め立てるしかないペットボトルなど、社会問題となっている生物分解性のない製品を有効利用できます。また、再生可能な資源を使えば、原材料としての石油への依存を軽減することもできます。現在イケアでは、プラスチック製品の40％以上がリサイクル素材や再生可能素材でつくられており、これを100％にすることを目指しているそうです。この取り組みをイケアだけではなく他社にも広がるよう努力しています。

多くの企業が取り組むことにより、地球全体が守られると思いました。

使い捨てプラスチックを廃止

世界中で問題となっている無責任に廃棄された使い捨てプラスチックは、生態系を汚染し続けています。
人と地球にポジティブな影響を与えるための取り組みの一環として、イケアは2020年に、世界中のホームファニッシング製品への使い捨てプラスチックの使用を廃止しました。これには、スウェーデンレストランやスウェーデンビストロで使用するプレート、カップ、プラスチックストローなども、再生可能資源100％のものに替わったそうです。

目標を立てて実現する実行力のある企業ですね。

清潔で安全

イケアは、製品の安全を第一に考え、全市場においてあらゆる製品のテストを行い、可能な限り厳しい法律や安全規格を遵守しています。イケアで買った商品は安全で健康的に使用できると、常にユーザーから信頼されるものでなければなりません。そのために、イケアは人や環境に害をもたらす可能性のある物質の使用を極限まで少なくする、または完全に廃止したいと考えているとのことでした。